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コロナ禍の影響を受ける若者支援プログラム アーカイブ | 3ページ目 (3ページ中) | ふるさと兼業

PROJECT

 

【ふるさと兼業が実施する、コロナ禍の影響を受ける若者支援プログラム】

 

アルバイト機会の減少や家庭への経済的なダメージ等で学業や日々の生活に影響を受ける若者を対象に、

全国で挑戦する企業のプロジェクトにリモートで参画できる仕事を提供します。

 

リモートワーク、分散登校、オフィスの廃止

目まぐるしく社会が変化していく中で、大学生だけが、学校に行けず、

留学やインターンなど挑戦の機会がなくなり、勉強の仕方も、余白のある学生生活も、今迄とは何もかも変わった状態のまま取り残されています。

大学等の環境変化だけではなく、家庭環境の変化や経済的ダメージにより

自分の未来のための挑戦を断念した若者も少なくないでしょう。

 

そんな若者の皆さんに、

経済的な影響緩和とやりがいある挑戦や成長の機会を両立することができないか?

とこのプログラムを立ち上げました。

 

ここでは、プログラムの趣旨に賛同し、皆さんと共に新たな挑戦を始めたい企業をご紹介していきます。

「目の前の困っている人を助ける」

「地域全体の未来のために投資する」

「企業が持つ技術を応用して新たな事業を作る」

様々なプロジェクトを準備していますので

ぜひ、挑戦してみませんか?

 

■プロジェクトの概要
【期間】6ヶ月(2021年7月頃からスタート)
【報酬】時給制
【関わり方】リモート
      ※プロジェクトによっては一部実地もあり
【必要なスキル】
オンラインコミュニケーションができる
(SNS・チャット・zoom等)

 

■対象者
☆必須条件
コロナの影響で経済的ダメージを受けている学生

例)
・バイトのシフトが減った
・バイト先が閉店した
・親からの仕送りが減額した
・家庭の経済状況が悪くなり、退学を検討している

 

★推奨条件
・コロナ禍でもやりがいをもって働きたい学生
・留学やインターンが中止になり、挑戦の場を求めている学生
・地域や社会貢献活動に関心がある学生

 

■プロジェクト開始までの流れ

ヒアリングフォームへの回答(各プロジェクトサイトに記載)

②関心のあるプロジェクトへエントリー

③事務局からのヒアリングと面談

④企業さんとの面接

※複数エントリーは可能ですが採用は1社です。

 

 

※本事業は NPO 法人 G-net が、一般財団法人リープ共創基金と認定 NPO 法人育て上げネットが運営する共同事業「キャッシュフォーワーク 2020」の助成を受けて実施をしています。

 

LINE事前登録フォームコチラ

※説明会や、このサイトをみて関心をもった方は、こちらに気軽にご登録お願いします。後日、事務局から参加条件のヒアリングや最新プロジェクトアップのお知らせなどをさせていただきます。

気軽に登録お願いします!!

 

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お問い合わせアイコン お問い合わせ状況

2022年05月13日
愛知県の団体様より、お問い合わせをいただきました。

2022年04月14日
東京県の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年04月08日
愛媛県の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年05月03日
三重県の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年05月12日
兵庫県の団体様より、お問い合わせをいただきました。

2022年04月07日
岐阜県の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年03月28日
東京都の企業様より、お問い合わせをいただきました

2022年03月09日
徳島県の団体様より、お問い合わせをいただきました。

2022年03月03日
福岡県の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年02月28日
宮城県の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年02月28日
東京都の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年02月24日
三重県の自治体様より、お問い合わせをいただきました。

2022年02月21日
富山県の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年01月24日
愛媛県の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年01月31日
東京都の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年01月25日
東京都の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2022年01月19日
東京都の企業様より、お問い合わせをいただきました。

2021年12月23日
東京都のメディア様より、お問い合わせをいただきました。

2021年12月13日
愛知県の自治体様より、お問い合わせをいただきました。

2021年12月02日
東京都の自治体様より、お問い合わせをいただきました。

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